要 約～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～
(株)米住建設は、山形、米沢の両モデルハウスで「動的耐震診断」の実験を行いました。人工地震を発生させて、建物の耐震性を評価するという試みです。東日本大震災以降、住宅取得者のニーズは耐震性が高い事と、省エネ性に優れた住宅に意識が変化してきました。「動的耐震診断」の計測により、建物のどこのどの部分が、どの程度の地震まで耐えられるかなど、具体的な数値で判るため、「安心して永く住める家づくり」の研究開発に役立つと考えています。実際、測定した結果はモデルハウスで一般公開しています。
概 要 住宅は、1棟1棟造り手が変わり、間取りが変わり、仕様建築材料が変わり、そして地盤も変わる為、地震時の揺れ方はすべて異なる。耐震性能を明確にする事は、お客様への安心の提供は勿論、万一の施工不良の確認にも役立つ。実際に建物を揺らすことで、バラツキがある施工品質の確認も可能となり、施工技術の高さを数値で証明する。同社は、NPO新住協会員として省エネルギー住宅の研究に取り組んできましたが、この耐震診断も取り入れてさらなる「快適で安心」な住宅造りの研究に役立てたいと話す。耐震診断では、これまでの地盤調査では知ることができなかった建物と地盤の相性も分析し、地震時の最大の被害をもたらす共振現象も解析できる。また、東日本大震災で大きな問題となった液状化。フラット35を扱う住宅金融支援機構では今秋に改定の予定があり、液状化にも言及していることから、液状化に対しての調査業務もいち早く取り入れ、山形県内では初となる「建物と地盤」一体での地震対策業務に本格的に乗り出す。また、地盤調査の精度向上は、はば広い地盤対策が可能となり、セメントを利用した地盤改良による「土壌汚染」の危惧「地価埋設物」による資産価値の低下など、従来の軟弱地盤対策における環境と将来につながる問題の解決にも役立て、環境にもやさしい住宅づくりを目指す。消費者には伝わりづらかったデメリットも丁寧に説明し、次世代を考えた、エコで地震に強い、住宅と地盤を一体で考えた、環境にやさしい家の普及に力を注ぐ。
一般的な木造２階建住宅の場合、２階の建物中央部分に起震機を置き、震度1程度の揺れを起こす。東西南北の壁近くにそれぞれ設置した振動検出器で建物の揺れ幅の大きさを調べる。揺れの幅から震度4～7の地震に対する安全度を「安全」「損傷の危険」「大損傷の危険」に分けて示す。これにより、「建物全体の硬さ」や「硬さのバランス」「揺れ方のバランス」などが分かる。
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